日経BP社の人材開発支援サイト"ヒューマンキャピタルOnline"にて連載中の、弊社代表取締役社長の松丘啓司のコラムをご紹介いたします。

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　欧米で一般的に用いられるパフォーマンスマネジメントという用語は日本ではそれほど広くは浸透していませんが、それはどこの会社にも存在するマネジメントです。パフォーマンスという言葉には、例えば自動車のパフォーマンス（性能）というように発揮される能力を表す意味と、投資信託のパフォーマンス（運用成績）というように結果としての業績を表す意味の双方が含まれています。能力と業績には因果関係があることから、パフォーマンスマネジメントとは、企業の業績向上のために個人と組織の能力発揮を促すマネジメントプロセスと定義することができます。

　パフォーマンスマネジメントは通常、目標管理・評価制度に基づいて運営されています。その制度の下で職場における上司と部下の対話がなされ、目標設定やフィードバックが繰り返されます。それは、職場運営の要となるマネジメントサイクルといってよいため、パフォーマンスマネジメントのあり方次第で、個人と組織のパフォーマンスは大きく影響されるのです。

　日本企業におけるパフォーマンスマネジメントは、これまでも時代とともに変化してきましたが、今まさに、さらなる変革が求められています。本連載では、パフォーマンスマネジメントの変革が求められる背景から、今後のパフォーマンスマネジメントのあるべき姿や事例、変革のための成功要因などについて順次、解説していきたいと思います。

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